CORPORATE INFORMATION

企業理念

株式会社メディアプラスの企業理念

  1. 私たちはお客様を通し社会に貢献することを目的に営業活動を行います
  2. 私たちは日本国内法やその関連規範に従い営業活動を行います
  3. 私たちはお客様の利益のために営業活動を行います
  4. 私たちは社員やその家族の幸せのために営業活動を行います
  5. 私たちは会社株主の利益のために営業活動を行います
  6. 私たちはエンジニアリング能力向上に努めそれを手段として上記目的を遂行致します

メディアプラス代表より

メディアプラスの2017年 基本方針 一昨年、昨年にわたって社員やスタッフの「働き方変革」の必要性が高まっています。
少子化に伴いまた子育て途中の有能なスタッフの戦力を如何に生かすかという目前の課題があります。また、戦後の経済成長を引っ張ってきた日本型労働のあり方の見直しのきっかけになっていることは間違いありません。
ここで長時間労働の是非や世に云うところのブラック企業の功罪を述べるつもりではありません。しかし、「働き方改革」は労働する個人個人に避けて通れない課題であることは間違いないところです。同様に企業はそのために何をするか、何ができるかを真剣に向かい合う必要があります.
メディアプラスは設立以来ビデオ会議システムのビジネスの有効性を追求することを課題に営業してまいりました。より高機能なビデオ会議システムの輸入販売からはじまり、さらにMCUを始め多機能なインフラ専用サーバの海外製品紹介やシステム設計や提案、導入、サポートまでワンストップでサービスできるノウハウと高い技術力を養ってきました。 時代はめまぐるしく変化し、ネットワーク環境はLANからクラウドへ、自社内のインフラやデータセンターからオープンクラウドやサービス移行へと流れています。当然それに従ってハードウェアやソフトウェアも大きく進化しており、メーカの方針もいやになるほど変更し続けています。あたかもユーザを置いてきぼりのごとくに見えることもあります。
それは丁度「働き方改革」の必要性と歩みをシンクロしているかの様子です。
私たちは働き方改革の実行の困難さとユーザが戸惑うほどのコミュニケーションアプリの複雑さは実はつながっていると思っています。それは使用するコミュニケーションアプリのほか専用ソフトの操作や例外的な使用に際し専門外、特にITの知識を要求されることが多々あるので、結局敷居が高くなってしまうのではないかと思います。
メディアプラスはこれらの敷居の高かったビデオ会議システム・Web会議システムのメーカによる操作性を超えて、MicrosoftのSkypeのユーザやCisco・Polycomなどのビデオ会議端末をOutlookで予約し自動で接続させる運用管理ソフトウェアを昨年度発売しました。
現在MCUやGatewayはPexipにのみ対応していますが、本年度のロードマップではCiscoや他のMCUサーバにもConfigの変更でセットアップできるようになる予定です。 これはVMRオペレータPro(Professional)という製品名です。このシリーズの発展ソフトの一つとして、接続する(させる)相手のポリシーを決定するVMRオペレータEPSという製品をリリースしました。今後もニーズに合った各機能を持つ様々な製品を開発する予定です。
我々の役割として、どんな高機能なテレビ会議でも働く人がどこでもいつでも使うことのできる形で提供することだと思います。

2017年1月

株式会社メディアプラス  代表取締役 尾崎 修司